カリキュラム
学生の多様なニーズに応えるべく用意された多彩な科目は、基礎から応用へとスムーズに学習を展開していけるよう配置されています。
教養教育部門
専門科目とのつながりを強化するとともに、将来の進路選択に結びついた科目を新設するなど、教養教育部門のさらなる充実をはかっています。
- 多くの科目を従来の4単位×1科目から2単位×2科目に再構成しました(例:哲学 → 哲学Ⅰ・哲学Ⅱ)。各科目のⅠは幅広い知識と教養の修得のための入門的・包括的な内容、Ⅱは専門教育との関連性を重視して教養科目と専門科目の橋渡しをする内容となります。
- 法的思考の基礎となるだけでなく、公務員試験や民間企業のSPI試験にも役立つ“論理的に考える力”を実践的に鍛える科目「論理的思考法」「社会科学のための数学」を教養教育部門に新設しました。
- 教員免許の取得に必要な歴史学や地理学に関する科目を、学部の教養教育部門に組み入れました。これらの科目が卒業単位にカウントされることにより、教職課程を履修する学生の単位取得上の負担が軽減されます。
- 従来10日間の実習で2単位としていたインターンシップを、受け入れ先企業の都合や複数の企業で実習したい学生の希望に合わせて、5日間・1単位×2に分割しました。
科目群 | 1年 | 2年 | 3・4年 |
---|---|---|---|
基礎教育 科目群 | 哲学Ⅰ | 哲学Ⅱ | 教養特設科目A・B |
倫理学Ⅰ | 倫理学Ⅱ | ||
国文学Ⅰ・Ⅱ | 社会学Ⅱ | ||
外国文学Ⅰ・Ⅱ | 心理学Ⅱ | ||
日本史 | 経済学Ⅱ | ||
外国史 | 会計学Ⅱ | ||
地理学 | 社会科学のための数学Ⅱ | ||
地誌学 | 情報リテラシーⅡ | ||
自然地理学 | インターンシップⅠ・Ⅱ | ||
社会学Ⅰ | 教養特設科目A・B | ||
心理学Ⅰ | |||
経済学Ⅰ | |||
会計学Ⅰ | |||
論理的思考法 | |||
社会科学のための数学Ⅰ | |||
情報リテラシーⅠ | |||
ボランティア入門 | |||
教養特設科目A・B | |||
外国語 科目群 | 実践英語Ⅰ・Ⅱ | 実践英語Ⅲ・Ⅳ | 応用ドイツ語 |
英語講読Ⅰ・Ⅱ | 英語講読Ⅲ・Ⅳ | 応用フランス語 | |
英会話Ⅰ・Ⅱ | ドイツ語Ⅴ・Ⅵ | 応用中国語 | |
ドイツ語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ | フランス語Ⅴ・Ⅵ | ||
フランス語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ | 中国語Ⅴ・Ⅵ | ||
中国語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ | |||
体育 科目群 | 生涯体育 | 健康スポーツと実践 生涯スポーツと実践 |
専門教育部門
憲法、刑法、民法といった基礎科目から、環境法、消費者法、知的財産法などの発展科目まで、学生の多様な関心や興味に応える多彩な科目を豊富に開設しています。
部門 | 1年 | 2年 | 3・4年 |
---|---|---|---|
共通部門 | 法学入門 | 特設科目A・B | 外国語文献講読 |
政治学入門 | 特設科目A・B | ||
特設科目A・B | |||
演習部門 | 基礎演習Ⅰ・Ⅱ | 応用演習Ⅰ・Ⅱ | 専門演習Ⅰ・Ⅱ |
基礎法学 部門 | 法哲学 | 法社会学 | |
日本法制史 | 西洋法制史 | ||
日本近代法史 | 東洋法史論 | ||
比較法 | |||
外国法Ⅰ・Ⅱ | |||
公法部門 | 憲法Ⅰ | 憲法Ⅱ | 行政法Ⅱ・Ⅲ |
行政法Ⅰ | 環境法 | ||
地方自治法 | |||
租税法 | |||
刑事法部門 | 刑法Ⅰ | 刑法Ⅱ | 刑事訴訟法 |
刑事政策 | |||
民事法部門 | 民法Ⅰ | 民法Ⅱ・Ⅲ | 民法Ⅳ・Ⅴ |
民事訴訟法 | 民事執行法 | ||
倒産法 | |||
消費者法 | |||
企業・社会法 部門 | 企業法Ⅰ・Ⅱ | 企業法Ⅲ・Ⅳ | |
労働法 | |||
経済法 | |||
社会保障法 | |||
知的財産法 | |||
政治学部門 | 政治史 | 現代日本政治 | |
政治思想史 | 国際政治史 | ||
政治過程論 | |||
国際政治学 | |||
行政学 | |||
国際法部門 | 国際法 | 国際私法 | |
国際組織法 | |||
国際人権法 | |||
国際取引法 |
基礎教育科目群 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
哲学Ⅰ | 哲学Ⅱ | 教養特設科目A・B |
倫理学Ⅰ | 倫理学Ⅱ | |
国文学Ⅰ・Ⅱ | 社会学Ⅱ | |
外国文学Ⅰ・Ⅱ | 心理学Ⅱ | |
日本史 | 経済学Ⅱ | |
外国史 | 会計学Ⅱ | |
地誌学 | 社会科学のための数学Ⅱ | |
自然地理学 | 情報リテラシーⅡ | |
社会学Ⅰ | インターンシップⅠ・Ⅱ | |
心理学Ⅰ | 教養特設科目A・B | |
会計学Ⅰ | ||
論理的思考法 | ||
社会科学のための数学Ⅰ | ||
情報リテラシーⅠ | ||
ボランティア入門 | ||
教養特設科目A・B | ||
外国語科目群 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
実践英語Ⅰ・Ⅱ | 実践英語Ⅲ・Ⅳ | 応用ドイツ語 |
英語講読Ⅰ・Ⅱ | 英語講読Ⅲ・Ⅳ | 応用フランス語 |
英会話Ⅰ・Ⅱ | ドイツ語Ⅴ・Ⅵ | 応用中国語 |
ドイツ語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ | フランス語Ⅴ・Ⅵ | |
フランス語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ | 中国語Ⅴ・Ⅵ | |
中国語Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ | ||
体育科目群 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
生涯体育 | 健康スポーツと実践 | |
実践スポーツと実践 |
専門教育部門
憲法、刑法、民法といった基礎科目から、環境法、消費者法、知的財産法などの発展科目まで、学生の多様な関心や興味に応える多彩な科目を豊富に開設しています。
共通部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
法学入門 | 特設科目A・B | 外国語文献講読 |
政治学入門 | 特設科目A・B | |
特設科目A・B | ||
演習部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
基礎演習Ⅰ・Ⅱ | 応用演習Ⅰ・Ⅱ | 専門演習Ⅰ・Ⅱ |
基礎法学部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
法哲学 | 法社会学 | |
日本法制史 | 西洋法制史 | |
日本近代法史 | 東洋法史論 | |
比較法 | ||
外国法Ⅰ・Ⅱ | ||
公法部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
憲法Ⅰ | 憲法Ⅱ | 行政法Ⅱ・Ⅲ |
行政法Ⅰ | 環境法 | |
地方自治法 | ||
租税法 | ||
刑事法部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
刑法Ⅰ | 刑法Ⅱ | 刑事訴訟法 |
刑事政策 | ||
民事法部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
民法Ⅰ | 民法Ⅱ・Ⅲ | 民法Ⅳ・Ⅴ |
民事訴訟法 | 民事執行法 | |
倒産法 | ||
消費者法 | ||
企業・社会法部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
企業法Ⅰ・Ⅱ | 企業法Ⅲ・Ⅳ | |
労働法 | ||
経済法 | ||
社会保障法 | ||
知的財産法 | ||
政治学部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
政治史 | 現代日本政治 | |
政治思想史 | 国際政治史 | |
政治過程論 | ||
国際政治学 | ||
行政学 | ||
国際法部門 | ||
1年 | 2年 | 3・4年 |
国際法 | 国際私法 | |
国際組織法 | ||
国際人権法 | ||
国際取引法 |
※コースごとの選択必修科目については、こちらをご覧ください。